吾輩は、大作家・司馬遼太郎ではないが、「あまりにも先の戦争が悲惨であるので、目を逸らしてきた」というのが逸話ざる心境であった。だから、若い頃からアジア・太平洋戦争の戦記ものを読まずにいたが、最近「日本軍兵士ーアジア・太平洋戦争の現実」(著者=吉田裕、中央公論新社刊、２０１７年12月25日初版)を読了して、改めて日本軍の悲惨な実態を知った。
○日本政府によれば、１９４１年12月に始まるアジア・太平洋戦争の戦没者数は、日中戦争も含めて、日本だけでも軍人・軍属が約２３０万人(日中戦争期を含む)、外地の一般邦人が約30万人、空襲などによる日本国内の戦災死没者が約50万人、合計は約３１０万人。この約３１０万人のうち、１９４４年以降の戦没者は軍人・軍属が約２０１万人、民間人が約80万人であるので、44年以降に占める戦没者の割合は91％に達する。
○外国人の戦争犠牲者は、米軍の戦死者数は９万２０００人から10万人、ソ連軍の戦死者数は、張鼓峰事件、ノモンハン事件、対日参戦以降の戦死者数が合計で２万２６９４人、英軍が２万９９６８人、オランダ軍が民間人も含めて２万７６００人。また、アジア各地の人的被害者は推定になるが、中国軍と中国民衆の死者が１０００万人以上、朝鮮が約20万人、フィリピンが約１１１万人、台湾が約３万人、マレーシア・シンガポールが約10万人、その他、ベトナム、インドネシアなどをあわせて総計で１９００万人以上になる。
○アジア・太平洋戦争では、戦病死者も異常に多い。日露戦争では、日本陸軍の全戦没者のうちで戦病死者の占める割合は26・３％であるが、日中戦争では１９４１年の時点で、戦死者数は１万２４９８人、戦病死者数は１万２７１３人(ともに満州を除く)であるので、この時点で全戦没者の中に占める戦病死者の割合は50・４％である。その後、44年以降の戦病死者は全戦没者の中に占める割合は実に73・５％にもなる。
○アジア・太平洋戦争では数多くの餓死者も出ている。軍人・軍属の戦没者数は約２３０万人だが、餓死に関する藤原彰の先駆的研究では、このうち栄養失調による餓死者と、栄養失調に伴う体力の消耗の結果、マラリヤなどに感染して病死した広義の餓死者の合計は、１４０万人(全体の61％)に達すると推定。これに対し秦郁彦は藤原推計を過大だとして批判し、37％という推定餓死率を提示している。その上で、餓死が深刻になると、食糧強奪のための殺害、あるいは人肉食のための殺害まで横行するようになるという。
○兵士の自決も異常に多い。１９３８年の憲兵司令部の資料によると、陸海軍の軍人・軍属の自殺者数は、毎年１２０人内外、最近10年で１２３０人に達している。また、硫黄島の戦闘で生き残った兵士によると、敵弾で戦死したと思われのは３割程度で、６割は自殺(注射で殺してくれと頼んで楽にしてもらったものを含む)、１割は他殺(お前が捕虜になるなら殺すというもの)、一部は事故死(暴発死、対戦車戦闘訓練時の死等)と推定している。
○「処置」などと呼ばれた傷病兵の殺害もある。１９４０年改定の「作戦要務令 第三部」では、退去に際して、「死傷者は万難を排し敵手に委せざる如く勉むるを要す」となった。ここでは傷病兵を後送できない場合には、自殺を促すか、何らかの形で殺害することが暗示されている。
以上、戦没者の死に方を紹介した。それにしても、やはり１９４４年以降の戦没者が多く、同年末に終戦を迎えていれば、戦没者の８割程度は救えたのではないか。また、戦闘ではなく、餓死で亡くなった軍人が多いことにも驚くが、ガダルカナル島攻防戦に投入された軍幹部は、「こんな悲惨な戦争、しかも補給のために苦しんだという戦争は、前例のないことだろう」という文章を書き残している。その理由として、前線部隊に無事に到着した軍需品の割合(安着率)は、１９４２年の96％が、43年には83％に、44年には67％に、さらに45年には51％にまで低下し、海上輸送された食糧の３分の１から半分が失われたからだ。
このような悲惨な戦争の背景には、「統帥権の独立」という問題がある。戦前の日本社会では、明治憲法の第11条が「天皇は陸海軍を統帥す」と規定していたことを根拠にして、統帥権は大元帥としての天皇に属する独自の大権であり、内閣や議会の関与を許さないという解釈が一般的だった。言い換えれば、旧幕府後の新政府においては、ラグビーＷ杯の日本代表のスローガン「ワンチーム」を目指したが、“70年の年月"を経過すると時代遅れの国家システムになっていた。
“70年の年月"と言えば、１９９１年末のソ連崩壊を思い出す。当時、ソ連(１９２２年成立)は“69年で崩壊"したので、中国(１９４９年成立)の共産党一党独裁体制は、果たして“70年保つのか"と言われたものだ。しかしながら、今年建国70年を迎えたものの、国内外で香港の混乱やウイグルやチベットなどの諸問題が吹き出し、さらに米国との貿易摩擦で大変な状況に陥っている。その意味では、やはり70年という年月は、無視できない経過と言える。
そこで、我が国の新憲法(１９４７年５月３日施行)を考えると、施行から既に70年の年月を経過した。施行後、国際環境が激変し、現在は朝鮮半島の完全非核化に向けたトランプ米政権と北朝鮮の金正恩体制との交渉が続いているものの、北朝鮮には本気で核放棄する意思がない以上、憲法の一字たりとも書き換えなくて良いのか、と考えるのだ。詰まるところ、これが正常な民主主義国家のありようなのか、そして国際情勢を無視した憲法を保持して、第２の敗戦を迎えなければよいが、というのが吾輩の逸話ざる心境である。
